会員動画 【水間条項国益最前線】第106回 第2部「北朝鮮帰国事業の実態・他」
2018/12/7CH有料
在日韓国朝鮮人は日本にいる理由はない
2009/10/14
外国人参政権反対 在日はとにかく帰国しろ
2009/9/28
在日よ世界人権宣言を遵守しろ 母国へ帰ろう
世界人権宣言を遵守し帰国事業再開させよう
何びとも自国を含むいずれの国をも去りまた自国に帰る権利を有する
在日帰国事業 在日問題は在日自身の問題であり日本は関係ない
昭和34年2月 在日朝鮮人の帰国事業 自分の意思で日本に住む朝鮮人
昭和34年岸内閣時の在日韓国人朝鮮人の帰国事業
2009/6/16
在日韓国人朝鮮人帰還事業 1959年 昭和34年
2008/11/25
日韓関係悪化でコリアンタウン危機(韓国MBC)
2014/11/9
昭和34年7月1日 南は南・北は北
2010/8/15
昭和34年6月17日 北鮮帰還決まる
昭和34年2月18日 こじれる北鮮帰還
昭和34年2月11日 望郷
昭和30年12月7日 李ラインの即時撤廃を
昭和34年7月29日 李ラインを行く
在日朝鮮人帰国事業 1959
昭和35年4月6日日韓相互送還
2010/6/18
昭和34年12月16日帰還船喜びの船出
昭和35年1月28日故国に生きる
昭和35年1月3日母国のふところへ
昭和34年12月9日帰国の日近く
昭和34年6月17日北鮮帰還決まる
昭和34年2月18日こじれる北鮮帰還
昭和34年2月11日望郷
昭和33年1月22日韓国抑留者釈放始まる